社内での連携を強化するツールとして、「TalkNote（トークノート）」というものがあります。
厳密には「エンゲージクラウド」というサービス形態で、非常に高い性能を持っているということで評価されています。
TalkNoteを利用すれば、社内にとって大きなメリットがもたらされるでしょう。
本記事ではTalkNoteの機能や導入事例、利用料金について詳しく解説します。
TalkNoteの機能
TalkNoteは、一言で言えば「社内限定のSNS」のようなサービスです。
TalkNote内では、従来ではあり得なかった効率的な連携が取れるようになり、業務やコミュニケーションは一気に加速します。
ただしTalkNoteには、ピアボーナスではたいてい必要とされる「少額の報酬を与え合う」という仕組みがありません。
よってピアボーナスツールというよりも、やはり社内限定のSNSとして活用するべきでしょう。
TalkNoteは主に「グループ」・「メッセージ」・「タスク管理」という3つの機能で成り立っているサービスです。
それぞれの機能について、詳しく解説します。
グループ
TalkNoteのメインとなる機能です。
伝えたい情報を全体共有できます。
あるいは、「特定のグループにのみ共有する」といったことも可能です。
共有した情報は、タイムラインの中に組み込まれます。
タイムラインを追いかければ、組織に関する過去の動きを把握することが可能です。
メッセージ
TalkNoteには、内部でしか公開されないメッセージ機能が搭載されています。
メールよりも遥かにテンポよくやりとりでき、業務も高速化するはずです。
またポップなデザインのスタンプなども用意されています。
タスク管理
TalkNoteは、ToDoリストのような機能も搭載されています。
自分のタスクをまとめる、あるいは誰かにタスクを振り分ける、といったことが可能です。
また「何のタスクが、誰から誰に依頼されたのか」というところも、追跡できるようになっています。
その他機能
そのほかのも、TalkNoteにはさまざま機能とサービスが搭載されています。
一例を挙げれば、
- 人工知能によって、社員のコミュニケーション、モチベーションを計測する「HR機能」
- コンサルタントによる運用方法のサービス
- シフトやイベントの出欠管理
などが搭載されています。
というようにTalkNoteは、単体で幅広い分野をカバーする、すぐれたツールです。
導入すれば、チームビルディングや組織開発に、大きなメリットを与えるでしょう。
TalkNoteの利用料金、トライアルについて
TalkNoteの利用料金については、問い合わせが必要です。
利用料金の内訳だけは、公式サイトで確認でき、以下のようになっています。
（引用：TalkNote）
またTalk Noteでは、14日間の無料トライアルが用意されています。
まずはトライアルで、自社にフィットするか確認することを推奨します。
TalkNoteの導入事例：株式会社クライム・ワークス
（引用：クライムワークス）
TalkNoteでは、1,000社以上の導入事例があります。
そしていずれの事例でも、非常に高い効果を示しました。
今回は数ある事例のうち、試作品メーカーである「株式会社クライム・ワークス」でのケースについて解説します。
同社はTalkNote導入前の段階で、以下のような課題を持っていました。
メールを使って情報共有していたが、正確に情報が伝達されていなかった
変化点に情報共有が追いつかず、最終的に誤った情報を伝えてしまう
新しい情報の共有漏れがあった
というようにメールでの情報共有について、明らかな問題がありました。
これらを解決するため、同社はTalkNoteを導入します。
TalkNote導入後、情報共有に関する問題は、劇的に改善されました。
まず、情報が共有されるまでのラグが、大幅に削減されています。
そして情報の共有漏れやミスについては、ほとんどゼロまで減少しました。
この改善は、「毎朝の朝礼が、週に1回だけで済むようになる」というところへつながります。
朝礼のようなイベントが削減されるという点は、従業員満足度の向上にもかかわってくるでしょう。
というようにクライム・ワークスは、TalkNoteで、高度で正確な情報共有ができる体制を整えることに成功しています。
まとめ
TalkNoteは、社内の連携を強化する”エンゲージメントクラウド”
ピアボーナス運営には不向きだが、社内限定SNSとしては抜群の完成度
導入事例は1,000社以上、各社は劇的な改善を体験している
働き方改革が進められる中で、企業も変化していくことを求められています。
残業削減や人手不足解消など、企業に突きつけられている課題は、決してイージーなものではありません。
やはりTalkNoteのような高度なツールを用いて、組織体制を整えていく必要があるでしょう。
